日本プラストの
サスティナビリティNIHON PLAST SUSTAINABILITY

基本方針

私たち日本プラストグループは、「常に誇り得る商品を作り、顧客に奉仕し、社会に寄与する」「常に明るく若々しい社風を作り、企業の繁栄生活の向上をはかる」という経営理念のもと、全てのステークホルダーの声に耳を傾け、「安全で快適な、人と地球に優しい部品づくり」を通じて、持続可能な社会の発展に貢献することを目指します。
私たちは、お取引先がこの方針に賛同し、ともに行動するよう働きかけます。

サスティナビリティ推進体制

重点課題(マテリアリティ)の特定

日本プラストグループは、ISO26000をベースに、縦軸に「ステークホルダーにとっての重要度」、横軸に「日本プラストグループにとっての重要度」をそれぞれ「High/Middle/Basic」の優先順位をつけ、中核課題37項目をマッピングしました。本分析の結果に基づき、縦横の双方で優先順位の高い項目を、CSR優先課題として特定しました。

各取り組みの長期ビジョン

ESG	SDGs	No.	マテリアリティ	長期ビジョン
環境		1	事業を通じた地球環境への貢献	低炭素社会への貢献	2048年度　カーボンニュートラルを実現する
循環型社会への貢献	2048年度　廃棄物総排出量50％削減（2019年度比）社内再資源比率45％以上 2048年度　水資源利用量10％削減（2012年度比）
環境保全と自然共生社会への貢献	地域社会、行政、NPOなどと連携した自然共生、生態系保護活動を促進する
環境配慮製品の開発	軽量化仕様の採用環境負荷物質含有原料使用　0化生分解・バイオマス原料の採用拡大
社会		2	地域社会と共に発展、成長を実現	地域貢献活動の推進	地域社会に対する関係強化を促進する
	3	多様な人材の活躍・ダイバーシティの推進	性別・年齢・国籍、障がいの有無、経験、価値観など目に見えない違いも含め、多様な人材が活き活きと活躍できる環境・組織風土の実現する	2030年度　女性管理職比率　10%以上
2030年度　障がい者雇用比率　3%以上
	4	人権の尊重/差別の禁止	基本的人権を尊重し、個人の多様な価値観を認め、差別的な取り扱いなどを行わない快適な働き甲斐のある職場づくりを実現する	休業災害・通勤災害　0
2030年度　男性育児休暇取得率　50％以上
2030年度　有給取得率　85％以上
2030年度　総労働時間1830時間/人・年以下
2030年度　定年後再雇用率　85％以上
	5	サプライチェーンのCSRの推進	環境と⼈権に配慮した持続可能なサプライチェーンを構築する	2030年度　協働合意率100%
	6	汚職・贈収賄の禁止	全ての従業員が法令等を遵守し、高い倫理観に基づく適正な活動を行い、自らの生み出す付加価値こそを競争力の源泉として、公明正大かつ責任あるビジネスの展開を実現する	汚職・贈収賄　0
ガバナンス		7	有効性と透明性を重視	経営の公正・透明性確保、業務の適法性の確保、迅速な意思決定・業務執行を実現する	重大ガバナンス違反　0

SDGs達成への貢献

持続可能な開発目標(SDGs)は、2015年に国連総会で採択された2030年までに達成すべき世界共通の目標です。
日本プラストは、事業活動やESGの取り組みを通じて、持続可能な社会の実現に貢献します。

SDGsへの取り組み

地球環境や国際・地域社会への貢献や企業責任の追及を目的に、SDGs17のゴールのうち、以下を当社の目標と定め、取り組みを推進してまいります。

SDGs17のゴールのうち、当社が目標と定める11のゴール

3. すべての人に健康と福祉を
5. ジェンダー平等を実現しよう
8. 働きがいも経済成長も
9. 産業と技術革新の基盤をつくろう
10. 人や国の不平等をなくそう
11. 住み続けられるまちづくりを
12. つくる責任つかう責任
13. 気候変動に具体的な対策を
15. 陸の豊かさも守ろう
16. 平和と公正をすべての人に
17. パートナーシップで目標を達成しよう

ステークホルダーエンゲージメント

ステークホルダー
エンゲージメント

日本プラストグループはさまざまな機会を通じて幅広いステークホルダーの皆様とコミュニケーションを図り、相互理解・信頼関係の構築に取組みます。

日本プラストグループのステークホルダー

基本姿勢

お客様	安全、安心、快適で高品質な製品・サービスの提供により、お客様の信頼と満足度の向上を図ります。
従業員	従業員一人ひとりがいきいきとやりがいを持って働き、最大限に能力を発揮できる職場づくりを進め、企業の成長と従業員の生活向上を図ります。
お取引先	お取引先との公正・公平な取引を前提に、相互の連携により、CSRを重視した調達活動を推進します。
株主・投資家	株主・投資家の皆様に適時、適切に情報開示を行います。また、持続的な成長による企業価値の増大に努めるとともに透明度の高い経営をめざします。
地域社会	事業を通じた地域の発展への貢献、地域との共生を図っていきます。